編集後記
大きな予算を伴った沿岸魚場整備開発事業が昭和５１年度から始まっていた。かつての沿岸から沖合、遠洋への道を逆に辿らざるを得ない時代を目指した事業である。２００海里水域内漁業資源調査が資源部の対応であったのに対して、これはすべての分野の対応を要するものである。この事業への考え方を所長に示して頂きたい。
研究は多様化する。それへの対策の一つは研究技術の改善である。長年にわったて計算機導入に尽力された八百室長には、この問題に対するユニークな意見をお願いしたい。この半年の間にも人が去り、人を迎えた。小達前資源第３研究室長は乞われて東海区水産研究所と水産庁研究部を兼ねて転出された。長年図書の世話をされた新野さんが退職された。木曽、平井両技官が新たに活躍されることとなった。内外との交流も相変わらず盛んであった。新しい機器の導入も進み、調査船も改善された。１９７０年代最後の夏は予想に反して涼しかったが、東北区水産研究所における研究は一層活発であった。
最後に今年４月から編集委員が福島（資源部）、平井（海洋部）、谷口（増殖部）、渡辺（八戸支所）、高橋（庶務）の諸氏となったことを記しておく。
kiren@myg.affrc.go.jp
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